日本の株式市場を撃破した米国経済の週末は・・・。
日本の株式市場を大破させた米国経済の週末だが、こちらも雇用統計の悪化など悪材料続出で続落のようだ。
週末3日の米株式相場は、米国の非農業部門就業者数が5年半ぶりの大幅減少となったため、リセッション（景気後退）懸念が強まり続落した。ダウ工業株30種平均は前日終値比157．47ドル安の1万0325．38ドルと、2005年10月27日以来、約2年11カ月年ぶりの安値で終了。ハイテク株中心のナスダック総合指数も29．33ポイント安の1947．39で引けた。ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比8778万株減の14億2011万株。
金融危機対策法は可決されたが、雇用統計で非農業従事者数が大幅に減少したことで景気が後退していると嫌気されたようでダウは下落した。もうこうなると当分は浮上しないように思うがどうだろう。１万ドル割れもありうるとの観測も広まっているようだ。
ニューヨーク外国為替市場も同様で、
週末3日のニューヨーク外国為替市場の円相場は、金融安定化法が成立したものの景気の先行き懸念が払しょくされず、前日終値を挟みもみ合いとなった。午後5時現在は、1ドル＝105円27―37銭と、前日午後5時比（105円27―37銭）変わらずで取引されている。
ドルは対円で１０５円代前半ともみ合いを続けているようだ。これも雇用統計の結果が反映されてくるだろう。
原油価格も、
週末3日のニューヨーク商業取引所（NYMEX）の原油先物相場は、世界的な景気低迷に対する懸念を背景に小幅続落した。米国産標準油種WTIの中心限月11月物は、前日終値比0．09ドル安の1バレル＝93．88ドルで終了した。
と景気後退が影を落としているようだ。しかし、原油は下がっても良いのじゃないだろうか。原油が上がって良いことはあまりないように思うがどうだろう。