２００９年４〜１２月期連結決算の発表に合わせ、今期の業績予想を上方修正するメーカーが相次いでいる。お家芸のコスト削減で収益体質を改善させたところへ、市況好転による販売台数の上積みや金融収支の改善が追い風となった。各社は、主要先進国で打ち出された新車買い換え促進制度の反動減に警戒するが「全体的にはリーマン（ショック）からボトムアウトしたのではないか」（ホンダの近藤広一副社長）との見方も出ている。
ホンダは、昨春の時点でわずか１００億円と見積もっていた連結営業利益を決算発表のたびに上方修正し、最新予想では３２００億円へ引き上げた。昨年１０月末の中間決算発表時と比べても１３００億円増える。近藤副社長は「為替が想定より円安に振れて３００億円弱、それから金融（事業）が３５０億円ぐらい上振れしている」と話す。ホンダをはじめ、トヨタ自動車や日産自動車など大手は自前で金融事業を手がけており、資金調達環境や中古車の残存価格などが収益を左右する。トヨタも第３四半期までに金融事業で２千億円の利益を稼ぎ赤字幅縮小につなげた。
コスト削減も順調に進む。トヨタの場合、期初に８千億円を目指していた「緊急収益改善」の成果が、ほぼ２倍の１兆５９００億円に達する見通しになった。アクセルペダルのリコール（回収・無償修理）を受け「コスト削減のしわ寄せが出た」との指摘も出るが、伊地知隆彦専務は「品質と原価は矛盾するものではない。品質が良い方が原価も安い」と、今後もコスト削減の手綱を緩めずに黒字回復を目指す。
為替や金融収支、コスト削減だけでなく、収益の“本丸”である新車販売も少しずつ増え始めた。期初と比べてホンダは約２０万台、トヨタは６０万台ほど販売台数を積み増した。富士重工業も５万台増。レガシィやフォレスターが米国や中国で快走しており、森郁夫社長は「今年は攻めの年」と宣言する。
もちろん、業績がこのまま一本調子で回復する保証はない。日欧ではスクラップ・インセンティブ（廃車・代替奨励金）の反動減が必至。昨年３８０万台の新車が売れたドイツでは今年、一気に１００万台減の２８０万台まで落ちるとの予想もある。収益源である米国は「１１００万台から１２００万台の間」（ホンダの近藤副社長）と復調にはほど遠いし、世界最大の市場に育った中国も、小型車減税幅を縮小する影響が読み切れない。
ただ、リーマン直後のように世界需要が同時に縮小する危機は去った。復調への足がかりをつかんだ各社はエコカー投入など巻き返しへ転じる。