三菱自動車は、２０１４年頃をめどに商品全体で活用するプラットホーム（車台）数を半減させることを目指す。中長期のコスト低減策の柱として改めて強化するもので、現状で１２種類ある車台数を６種類に集約する。中長期の商品計画に合わせて推進し、１プラットホーム当たりの販売台数（平均）を最低でも２倍以上に引き上げる考えだ。部品共通化による原価低減や量産効果を追求し、「車両の仕向け地やクラスを問わずに最低価格の引き下げに取り組む」（同社首脳）考えだ。
三菱自は、０５年度から０７年度にかけて実施した中期経営計画「三菱自動車再生計画」に合わせて、商品構成の絞り込みや車台数の削減に着手。当初は１５種類あったプラットホームを０７年度末までに３種類減らした。また０５年に発売した「アウトランダー」から新規導入したＣプラットホームについては「ギャランフォルティス」「ＲＶＲ」などにも採用を拡大。部品共通化による原価低減や、量産効果の向上で効果を上げるなど、一部のセグメントにおいては開発・生産の効率化が進んでいる。
ただ「現在は経済危機にともない構造変化を受けて、先進国で実用性重視のユーザーが増えており、商品全体の最低価格を大幅に下げていかなければならない。伸びている新興国市場で拡販を図るためにも、低価格車を投入する必要がある」（同社首脳）と見ている。このため、改めて車台の集約を重点課題に設定。効率化のピッチを早めることで、今後の商品や価格戦略に生かしていく考えだ。
三菱自の世界販売は、直近のピークが０７年度の１３６万台。０９年度は前期比１０％減の９６万台となる見通しで、プラットホーム当たりで見た場合の効率は低下傾向にある。本来なら、ひとつの車台で平均４０万〜５０万台の販売があることが理想としており、今後は販売台数のリカバリーとともに、開発・生産の効率化を急ぐ。
[2010年3月7日 13時26分 日刊自動車新聞 ] 